ITエンジニアは一人で起業できる？フリーランスとの違いや失敗しない方法を解説

「IT業界で働くエンジニアは一人で起業できる？」「フリーランスと起業はどう違う？」

などエンジニアが独立する場合、どのような形で独立するか悩むこともあるでしょう。

IT業界で働くエンジニアには、他の職種より「起業しやすい特徴」があります。

この記事では、将来起業を目指すエンジニアのために、起業とフリーランスの違い、ITエンジニアが一人で起業するメリット・デメリット、一緒に起業する人がいない場合の手法などについて紹介します。

起業とフリーランスの違い

エンジニアが企業を辞めて独立する場合「起業」と「フリーランス」の2種類の働き方があります。

起業とフリーランスの違いは仕事の受注方法です。

ここから詳しく見ていきましょう。

フリーランス

「フリーランス」とは、企業や組織と雇用契約を結ばずに仕事を受ける働き方の一種です。

働く場所・時間の制限がなく自身にあった案件を選びやすく、自身の専門スキルを提供し対価を得ます。

フリーランスの特徴は、特定の企業に所属せず、契約形態が「業務委託契約」であることです。

フリーランスは労働法に保護された会社員と異なるため「仕事の内容」「納期」「報酬」を明確にすることが必要です。

起業

「起業」とは、会社を立ち上げ法人として事業を行うか、個人事業主として事業を行うことです。

起業は、価値・サービスの提供により対価を得ます。

事業が成功すれば大きな利益を得ることもできるでしょう。

IT業界で働くエンジニアは一人で起業がしやすい

IT業界で働くエンジニアは、一人で起業がしやすいといわれています。

理由は「初期費用がほとんどかからない」「維持費を抑えることができる」などです。

ここから詳しく見ていきましょう。

初期費用がほとんどかからない

ITエンジニアは、パソコン1台で仕事を完結させることが可能です。

例えば、　設備投資や在庫管理が必要な他の職種と比べて初期費用が少なく済みます。

そのため他の職種と比較し、初期費用の面で起業には有利であるといえるでしょう。

維持費を抑えることができる

ITエンジニアは、初期費用と同様に維持費を抑えることが可能です。

社員が自分だけであれば給与も不要で、家賃など必須のもの以外に費用は発生しません。

必要なのは、インターネット利用料・光熱費などです。

ある程度収入が増えたフリーランスなら法人化の方がおすすめ

特定の売り上げ以上で、法人化した方が節税できるため、ある程度収入が増えたフリーランスなら法人化することもよいでしょう。

個人事業主は利益が大きくなると税金が高くなりますが、法人化すると役員報酬を経費にできます。

また、法人化すると条件を満たせば消費税の納付が2年間免除となるだけではなく、欠損金の繰越控除も延長可能です。

事業収益が大きくなった場合、法人化すると節税対策できるというメリットがあります。

ITエンジニアが一人で起業するメリット

ITエンジニアが一人で起業すると、会社員時代に培ったスキル・経験を活かせたり、自分にあった仕事ができたりとさまざまなメリットがあります。

ここから詳しく見ていきましょう。

会社員時代のスキル・経験を活かせる

ITエンジニアが起業すると会社員時代に培ったスキル・経験を活かすことが可能です。

会社員の時に培った技術的な知識やスキル、経験をシステム開発に活かすことができるでしょう。

例えば、PHPを用いて要件定義から開発、設計、テスト、保守・運用の一連の流れを経験している場合、Webアプリを開発できます。

また、自社サービスのシステム開発に技術的なスキル・経験を活かすだけでなく、他社のシステム開発を支援することもできるでしょう。

収益性が高い

ITエンジニアとして起業する場合、収益性は高い傾向にあります。

自社でシステムを開発し自社サービスを事業にする場合、仕入れに対する原価や流通コストがかかりません。

主にアプリやWebサイトが商材になります。

アプリやWebサイトを開発するには人件費がかかりますが、一人で起業する場合は高い収益性が見込めるでしょう。

自分に合った仕事ができる

ITエンジニアは、自分に合った仕事を選びやすい傾向にあります。

会社員であれば基本的には所属している組織に準じて仕事を進めますが、起業をすることで働き方を自由に選びやすくなるでしょう。

例えば、自社サービスを事業にする場合、馴染みのある業界などの領域に対してどのようなスキームで事業を展開していくかを決め、仕事に取り組むことができます。

また、他社のシステム開発を支援する場合は、単価や案件内容、勤務形態（リモートなど）を考慮しながら、どの案件に参画するかを判断しやすくなるでしょう。

ITエンジニアが一人で起業するデメリット

ITエンジニアが一人で起業する場合、デメリットもあります。

デメリットは「すべての業務を行う必要がある」「売上が安定しない」「案件によっては初期投資が必要になる」などが挙げられます。

ここから詳しく見ていきましょう。

全ての業務を行う必要がある

営業や事務作業など会社で分業していた仕事を、全て自身でする必要があります。

営業活動や細かい事務作業など苦手な業務がある場合は、苦痛に感じるかもしれません。

どうしても苦手な業務がある場合、外部の専門的な人材に任せることも必要になるでしょう。

売上が安定しない

会社を立ち上げた直後は、月々の売上が安定しないこともあります。

リスクを分散するためにも案件は一つに絞らずクラウドソーシングなどで複数の案件を獲得しておきましょう。

また、自己や体調不良で納期が遅れることがないように、健康の管理にも気を付けましょう。

案件によっては初期投資が必要になる

案件によっては規模が大きく、人員を確保したり、設備を増やしたりするなど初期投資が必要になることもあります。

事前に資金を準備しておく等、対策をすることが必要になるでしょう。

エンジニアが一人で起業する際に失敗しないためには

では、エンジニアが一人で起業する際に失敗しないためには、どんなことに気を付けたら良いのでしょうか？ここから詳しく見ていきましょう。

業務に精通した人材を確保する

起業すると、商品・サービスを拡販するために営業やマーケティングに精通した人材が必要です。

周囲に営業やマーケティングに長けた人材がいない場合、営業代行やフリーランスエンジニア向けのエージェントを利用することも有効な手の一つです。

事業資金を調達する

事業を立ち上げた直後は、資金や生活費の確保が必要です。

最初にある程度必要な資金を準備してから起業しましょう。

資金を調達する方法として「融資を受ける」「フリーランスエージェントで仕事を受けて資金を貯めてから起業する」「クラウドファンディングを活用する」などが挙げられます。

入念な準備をしてITエンジニアとして起業しよう

今回は、起業とフリーランスの違いやITエンジニアが一人で起業するメリット、デメリット、人員を確保する方法、失敗しないために気を付けるべき点について解説しました。

ITエンジニアが会社を辞めて独立する場合、起業とフリーランスの二つの方法があります。

起業をすることにはさまざまなメリットがある一方で、初期投資が必要だったり、売上が安定しなかったりとデメリットがあります。

そのため、事業が安定するまではフリーランスとして収入源を確保し、リスクを分散させることも重要でしょう。

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