【徹底解説】エンジニアがフリーランスとして独立するベストなタイミング！

働き方の自由度が広がってきていることを背景に、フリーランスとして独立を考えている人が増えています。

ただ、独立したいとは考えているものの、そのタイミングが分からないという人は多いのではないでしょうか。

フリーランスとして独立するのであれば、ベストなタイミングがあります。

今回はフリーランスとして成功するポイントなどと合わせてご説明していきます。
（記載内容は、2021年12月時点の情報です。）

フリーランスとして独立するベストなタイミングは？

副業でフリーランスの仕事を経験した後

副業でフリーランスを経験した後に独立すると、ある程度業務や案件獲得などに関しての要領を理解しているため、活躍しやすくなるといえるでしょう。

副業でフリーランスを経験していると、フリーランスの働き方がわかるので、フリーランスになった後を想像しやすくなります。

また、まず副業で少しずつ案件を獲得して、収入が見込めてきたタイミングで独立すると収入が安定しやすい場合もあるでしょう。

知り合いから仕事の紹介がもらえるとき

知り合いから仕事を受けられる見込みがあるときもおすすめのタイミングです。

フリーランスとして独立してすぐは、案件の獲得に苦労することも多いため、知り合いから紹介を受けられるのであれば、安心材料になります。

多少なりとも知り合いから仕事を紹介してもらえれば、収入面の心配が小さくなります。

また、フリーランスとしての実績が積め、他のクライアントへのアピールにも活用できます。

手元の資金にある程度余裕があるとき

手元にどの程度の資金があるか確認しておきましょう。

資金が少なくてもフリーランスへの独立はできますが、案件が獲得できない状況が続くと生活にも支障をきたしてしまう可能性があります。

そのため、あらゆるリスクを考え、半年から1年間は無収入でも生活できるだけの資金を用意しておくと良いでしょう。

案件を獲得できる見込みが立ったとき

フリーランスとして案件を獲得できる見込が立ったタイミングもおすすめです。

知り合いからの紹介も含め、案件を獲得できる見込みが立ってから独立するのが良いでしょう。

見込みが立っていれば、多少資金に不安があっても独立は可能です。

すぐに案件に取り組め、その後安定して収入を得られることにも繋がります。

ただし、独立するタイミングで機器の購入など経費が発生する場合があります。

その点は考慮して独立するタイミングを決めましょう。

エンジニアとして一人前になったとき

フリーランスエンジニアとして案件を獲得できるかは、スキルにとても左右されます。

そのため、エンジニアとして開発工程は一通り対応できるようになったタイミングなどで、独立するのがよいでしょう。

特に、フリーランスに対してクライアントは即戦力としての活躍を期待しているため、スキルは非常に重要です。

スキルの幅を広げることや、最新の技術を取得するなどの努力が求められます。

なお、一人前になったかどうかを自分で判断するのは難しい部分です。

上司やクライアントなどからの評価を踏まえ、なるべく客観的に判断しましょう。

エンジニアやプログラマーの独立は何年かかるのが一般的？

エンジニアやプログラマーが独立するのには、何年程度かかるのが一般的なのでしょうか。

 

開業届を提出すれば、独立し、フリーランスとして活動をスタートすることは可能です。

しかし、フリーランスとして生計を立てられるかどうかは別問題です。

技術が実務レベルで身に付くまで

フリーランスは誰かに教育されることもなければ、企業がポテンシャルを見込んで活用を決めてくれるわけでもありません。

技術のレベルは、一人称で問題無く実務を対応できるレベルに達している必要があります。

このため、具体的に何年後に独立できる、と決まっているわけではなく、自分の技術の実務レベルで身に付いているかどうかがカギとなります。

一般的には最低でも3年以上

技術が身に付くには3年～5年の実務経験が必要だと考えている企業は多いです。

このため、案件などにおいても、「実務経験3年以上」といった文言が目立ちます。

3年経てばある程度の技術は身に付くので、独立を考え始めて良いかもしれません。

しかし、フリーランスエンジニアは、専門性や幅広いスキルを持っているかどうかで、案件獲得が左右されます。

例えば、フロントエンドの経験のみで独立しようとしている場合と、フロントエンドとバックエンドの双方ができる状態で独立しようとしている場合では、大きく獲得できる案件の幅が異なります。

少ないスキルで早めに独立するよりも、スキルを蓄えてから独立した方が、案件の獲得もしやすく、単価アップも見込めるため、最終的な収入も増えやすくなるでしょう。

仮に、早くに独立して収入を増やしたいと思っている人がいた場合は、もう一度自分のスキルを見直し、自分の技術レベルがどれほどで、このレベルだとどういった案件が獲得できるのかを考えると良いでしょう。

フリーランス独立のベストな時期はある？

フリーランスエンジニアの独立において明確なおすすめの時期はありません。

例えば、飲食店の開業であれば、「〇周年イベント」を行うために集客しやすい月にする方が良いなどが想定できますが、エンジニアにおいては特に季節が関係する職種ではないためにおすすめの時期はあまりないと言えます。

その中でも、注意しておいた方が良いポイントを紹介します。

2~3月は避ける

開業届は税務署に出します。

確定申告の時期である2月~3月は税務署が混雑しみやすく、開業届を出すのに時間がかかったり、電話が繋がらなかったりする可能性があります。

確定申告の時期は避けた方が、スムーズに開業届を出せるというメリットがあります。

地域によっては、考慮してみても良いポイントかもしれません。

失業手当がもらえそうな場合は避ける

失業期間中、ハローワークで手続きすることで、「失業給付」を受けられます。

しかし、開業届を出した場合は、「失業給付」の適用外になります。

失業手当をもらっているケースにおいては、早めの独立は得策ではない場合もあるでしょう。

フリーランスになる際に、注意すべき点

税金関連

フリーランスが払わなければいけない税金はさまざまありますが、代表的なものは以下の通りです。

• 所得税
• 住民税
• 消費税
• 国民保険税
• 国民年金保険料
• 個人事業税

所得税や住民税、消費税は会社員も支払っていますが、保険や年金は会社が一部負担している場合が多いです。

しかし、フリーランスは企業に属していないため、保険や年金は自ら支払う必要があります。

また、それに加え個人事業主として登録している場合は、個人事業主の税金がかかります。

そのため、自身が支払う必要のある税金について、正しく理解しておくことが必要です。

案件の希望報酬設定

フリーランス案件にも報酬相場があります。

案件を見ると報酬相場がわかりますので、まずはこの相場の理解が重要です。

自分のスキルに対して希望する報酬が乖離していたり、相場よりも非常に高い報酬を希望としていて設定したりしてしまうと、案件を獲得しづらくなります。

案件に応募する際や受注する際は、相場と自分のスキルを照らし合わせて設定するようにしましょう。

契約内容をクライアントと正しくすり合わせ、理解する

業務委託契約とは、外部の企業やフリーランスに業務を委託する契約のことです。

フリーランスと企業が業務委託を締結する際には、業務の処理を目的とする「準委任契約」と成果物の納品に対して報酬が発生する「請負契約」などがあります。

契約の仕方によって責任範囲が異なるため、必ず契約形態を確認する必要があります。

また、検収の際にどのような資料が必要なのかもクライアントに確認しましょう。

プログラムが必要な場合もあれば、業務報告書だけで良い場合などがあるためです。

報酬の受け取り方

報酬の受け取り方を理解しておくことも重要です。

報酬の振り込み時期

報酬の支払い時期や支払いサイトは、案件やクライアントによって異なります。

プロジェクトが終わってからまとめて支払われるパターンや、毎月末に支払われるパターンなど、様々です。

フリーランスは、多くが業務委託契約を締結します。

請負契約や準委任契約など、案件によって契約形態が変わり、報酬の支払い条件も変わります。

自身で確認するようにしましょう。

また、自分で報酬が支払われているのかどうかのチェックは必須です。

さらに、契約する企業に対しては、契約書や見積書を作成しておくのがおすすめです。

認識の相違やトラブルが起きた際に、書類は根拠になります。

報酬の受け取りに必要なものを準備する

報酬の受け取りにおいて何点かあった方が良いものがあります。

印鑑

法的には個人名の実印でも問題ありませんが、フリーランスとして事業を展開していく上で、プライベートとは分けたいと考える人も多いでしょう。

このため、事業用の印鑑を作成するのもおすすめです。

事業用の印鑑には、実印と丸印、角印があります。

場面に応じて使い方が異なりますが、書類によっては、丸印を求められるケースもあり、契約が厳格で規則がある企業とも安心して話を進められるでしょう。

銀行口座

報酬の受け取りには、銀行口座が必須です。

IT業界の多くは報酬が振り込みで、手渡しであることはほとんどありません。

銀行口座は法人用のものではなくてもかまいません。

しかし、経理処理が煩雑にならないように、プライベート用と事業用の口座は分けておいた方が良いでしょう。

フリーランスであれば、開業届に記載した屋号付きの銀行口座を開設できるため、用意しておいても良いでしょう。

自分の義務を理解する

フリーランスは独立した存在であるため、急に独立すると、「必要な手続きが何か」わからないこともあるでしょう。

例えば、確定申告は事業を行う人の義務であるため、特定の売上が出ている限り、行わなければなりません。

しかし、報酬の支払い時に受け取る支払い調書は義務ではなく、企業が任意で発行してくれているものとなります。

支払い調書をもらうケースは多々あると思いますが、企業が発行してくれない場合には、自分で源泉徴収を計算し、確定申告するのが義務となります。

フリーランスとして成功するポイント

副業からスタートしフリーランスの働き方を掴む

先ほども述べましたが、いきなりフリーランスとして独立するのはリスクが大きいです。

まずは副業でフリーランスを経験し、働き方のイメージを掴んだ上で独立することで、スタートしやすくなるでしょう。

また、案件がない状態で独立してしまうと収入見込みが立たない場合もあるため、副業で案件を獲得してから、独立すると経済的にも安定しやすくなります。

自己管理能力をつける

独立前に自己管理能力を身に付けておきましょう。

フリーランスは会社員のように上司やチームメンバーが仕事の管理をしてくれることはありません。

全て自分自身で対応することになります。

フリーランスになると複数のタスクについて、優先順位付けをして、納期通りに業務を完成させる必要があります。

そのため、自身の業務を管理し、クライアントに対して成果を提供することが求められます。

自己管理能力を上げることは、時間がかかる場合があります。

まずはタスク管理ツールなどを駆使して、抜け漏れなく管理できる体制を作るとよいでしょう。

知識・スキル、技術をアップデートし続ける

フリーランスにとって、どのようなスキル、技術を習得しているかは非常に重要です。

専門性が高いスキルや最新技術に関する知見を持っていると、よりクライアントから求められるようになるでしょう。

そのため、新しいプログラミング言語を身に付けたり、話題のフレームワークを勉強したりすると良いでしょう。

最新の機器を勉強しておくのも良いかもしれません。

モダンな環境で業務を行うような案件は非常に増えてきていえます。

自分がスキルアップを続ければ、市場価値が上がり、案件も獲得しやすくなります。

コミュニケ―ション能力を向上させる

フリーランスには、エンジニアリングスキルだけではなくコミュニケーション能力も必要です。

高いエンジニアリング技術力が評価されますが、それと同じくらいコミュニケーション能力も必要だと考えましょう。

特に開発に携わるフリーランスの場合、チームで開発するケースが多々あります。

このような時に、プロジェクトを円滑に成功に導くためにも、コミュケーションは非常に重要です。

また、クライアントからの要望をシステムに落とし込むというのも重要な要素です。

要望を正しく理解し、期待以上のシステムを構築するということにもコミュニケーション能力は活きてきます。

退職時、フリーランスとして独立時の手続き

退職に関する手続き

企業によって退職の手続きは異なりますが、一般的に退職の際に必要になる手続きは以下の通りです。

• 退職届の提出
• 離職票の受け取り
• 雇用保険被保険者証の受け取り
• 年金手帳の受け取り
• 源泉微収票の受け取り

退職届の提出

現職に最終的に退職の意を伝えるためなどに、退職届を提出します。

離職票の受け取り

離職票は雇用保険に入っている際、失業給付を受け取るために必要な書類です。

雇用保険被保険者証の受け取り

雇用保険被保険者証とは、雇用保険に加入したことを証明する書類です。
離職票と同様、失業給付を受け取るために必要です。

年金手帳の受け取り

年金手帳は厚生年金に加入していることを証明するものです。 国民年金に切り替えるとき必要になります。

源泉微収票の受け取り

源泉微収票は1年間で受け取った給与や社会保険の額、支払った所得税の額等が明記されており、所得税の確定申告時に必要になります。

厚生年金から国民年金への切り替え

企業に属さなくなった場合、厚生年金から国民年金への切り替えが必要です。

退職してから14日以内に、所轄役場の国民年金窓口へ行きましょう。

手続きをする際には退職日が証明できる書類が必要です。

会社から退職証明などが発行されますので、こちらを利用して必要な手続きを済ませます。

会社の健康保険から国民健康保険への切り替え

年金だけではなく健康保険の切り替えも必要です。

こちらも退職日から14日以内に、所轄役場で手続きをします。

税務署へ書類を提出

個人事業の開業届

可能な限り個人事業主の開業届を出しておきましょう。

開業届を出さなくてもフリーランスとして活動できますが、開業届を出しておくと社会的な信用が高まります。

なお、開業届を出すためには、事業開始してから1ヶ月以内でなければなりません。

独立してすぐに開業届は出すと理解しておきましょう。

 

青色申告承認申請書

開業届を出すのと同時に、青色申告承認申請書も出しておきましょう。

こちらが受理されると、確定申告が青色申告になります。

青色申告が利用できるようになると、最大で65万円の所得控除が受けられます。

所得控除が大きくなれば課税対象が小さくなりますので、それだけ節税効果を生み出します。

小規模企業共済制度に加入

小規模企業共済制度への加入もおすすめです。

小規模企業共済制度への加入は、個人事業主や小規模記号の経営者や役員である必要がありますが、加入し毎月500円単位で、1,000円～70,000円を掛金として支払うことで、事業を辞める際に退職金を受け取ることができます。

掛金は全額課税所得から控除することができ、節税メリットも大きいです。

フリーランス保険に加入

フリーランス特有の問題に対応するフリーランス専用の保険が存在します。

保険の内容はさまざまですが、クライアント先に出向く途中の事故や労災などについて、保障を受けられるものなどがあります。

また、備品の破壊や情報漏えいなど、予期せぬトラブルへの保険もあります。

内容によって掛け金が異なりますので、確認しておくと良いでしょう。

まとめ

どのタイミングで独立するかは、フリーランスとして成功するかに大きく関わってきます。

スキル・経験だけなく、案件の獲得可能性や経済商況など、さまざま要素を鑑みて、適切なタイミングを見極めるようにしましょう。

特に、フリーランスとして独立するタイミングは、案件を獲得できるかどうかが鍵です。

多少なりとも案件を獲得できるのであれば、収入面の不安は解消されますので、具体的に独立を検討しても良いでしょう。

なお、フリーランスとして独立する際には、フリーランスITエンジニア専門エージェントの「HiPro Tech」の利用がおすすめです。

当サービスは、経験やスキル、希望に合った案件の獲得ができるようさまざまなサポートを行います。

マッチした案件の紹介だけでなく、面談前後のフォローや契約条件、契約延長を代理で交渉するなど、さまざまなフォローがあり、案件を獲得できる可能性を高めることができます。

「独立をしたいけれど、案件を獲得することができるのか」「独立を検討しているものの、自分のスキルでは収入の安定が難しいのではないか」という不安を抱えていることもあると思います。

当サービスであれば、さまざまなサポートを行っているため、強い味方になります。

フリーランスとしての活動を希望されているのであれば、サービスの利用は無料であるため、まずはぜひご登録ください。