2023.08.01更新

SEが取得しておくべき資格ってある?スキルアップするために必要な資格も紹介

システム開発を主に手掛けるシステムエンジニア(SE)ですが、基本的にシステムエンジニアとして働くために必要な資格などはありません。

しかし、システムエンジニアは資格を取得することでスキルアップや年収アップなどが可能でしょう 。

システムエンジニアのスキルアップや年収アップが期待できる資格は国家資格、民間資格などがあり効率的に資格を取得することが大事です。

今回は、システムエンジニアのスキルアップを目指すエンジニアやエンジニアの資格を取得しようと考えている人に向けに代表的な資格やその詳細について紹介していきます。

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システムエンジニア(SE)になるために資格は必要なのか

システムエンジニアになるために、基本的に資格は必要ありません

しかし、システムエンジニアになるために資格を取得しておくことは決して無駄ではなく、自分のスキルアップや年収アップなどに役に立つことがあります。

資格を取得するために、新しい知識を身に付けることで仕事の幅や選択肢の幅が広がり、転職する際やフリーランスとして活動する際も有利に進めることができるでしょう。

このため、自分の将来のためにも資格取得にチャレンジすることをおすすめします

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システムエンジニアが資格を取得するメリット

資格を取得することは、具体的にはどのような メリットがあるのでしょうか。

スキルの証明ができる

システムエンジニアはITの知識やスキルが必要とされるため、資格を取得していればその知識やスキルを保有している証明になります

このため、難易度の高い資格を取得していれば高い技術力を持ったエンジニアだとアピールすることができるでしょう。

また、未経験からシステムエンジニアを目指していたとしても、資格を取得していれば、相応な知識があるという証明にもなります

転職活動時やフリーランスで案件を獲得する際にも、自分のスキルをアピールする材料となるため、有利に進めることができる可能性が高まります。

資格手当の支給がある

システムエンジニアは、企業によっては資格手当や資格を取得するために支給金がもらえる場合があります

このため、年収アップができたらいいなと考えているシステムエンジニアは、資格を取得してみるのもおすすめです。

年収アップや案件獲得、転職に有利になる

システムエンジニアになるには、資格は必要ないため、実際のところ資格を持っていないエンジニアは多いです。

このため、資格を取得していれば他のエンジニアと差を付けることができ、アピールポイントが多くなると考えられます。

また、世界共通の資格などを取得していれば、それだけで日本企業だけではなく海外企業にも評価してもらえる可能性があり、他のシステムエンジニアよりも技術力やスキルがあると証明することに繋がることあります。

このため、年収アップや案件獲得、転職などにも有利になる可能性があると言えます

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システムエンジニアにおすすめの資格とは?

続いて、システムエンジニアにおすすめの資格を紹介していきます。

システムエンジニアにおすすめの資格は大きく分けて「国家資格」と「民間資格」の二種類があります。(2022年1月時点)

国家資格

まずはシステムエンジニアにおすすめの資格の国家資格を紹介していきます。

基本情報技術者試験(FE)

基本情報技術者試験(FE) は簡単に説明するとエンジニアに必要な基礎知識を中心とした資格で、IT業界を目指す多くのエンジニアが取得している資格です。

対象者はエンジニアやプログラマーとして活動している人やこれからIT業界を目指している人で、システムの基本的な仕組みや開発などITに関する知識があると証明することができます。

IT業界は基本情報技術者試験の取得を必須としているところもあるため、資格を取得しておくと新卒での就職時などでは有利になるでしょう。

※参考:独立行政法人 情報処理推進機構 基本情報技術者試験 (FE)

応用情報技術者試験(AP)

応用情報技術者試験(AP) は、ITエンジニアの基礎知識から応用知識を中心とした資格で、ITエンジニアとしてのさらなるレベルアップを図りたい人にはおすすめの資格です。

対象者は、エンジニアとしての業務経験を積み応用的な技術や知識を持っている人で、システムの開発から運用、保守まで行えることを証明することができます。

このため、エンジニアとしての経験があり応用技術者試験の資格を保有していればIT業界就職や転職、フリーランスでの案件獲得などで有利になる可能性があります。

※参考:独立行政法人 情報処理推進機構 応用情報技術者試験 (AP)

システムアーキテクト試験(SA)

システムアーキテクト試験(SA)はシステムを設計したり、システム開発を主導したりなど専門的でより深い知識が求められます

対象者はシステムの 開発に必要な要件を定義し、それに必要なアーキテクチャを設計・開発した経験のある人で、機能仕様を決定でき開発の主導を行えることを 証明できます。

システムアーキテクト試験を所得していると上級SEとして判断されるため、フリーランスでの案件獲得や年収アップ、昇給につながりやすいです。

難易度は高めですが、今よりもスキルアップを実現し、上級のシステムエンジニアを目指すエンジニアはチャレンジしてみましょう。

※参考:独立行政法人 情報処理推進機構 システムアーキテクト試験 (SA)

ネットワークスペシャリスト試験(NW)

ネットワークスペシャリスト試験(NW) は、ネットワークシステムの構築や運用などに携わるITエンジニアや、ITエンジニアを目指している人におすすめの資格です。

対象者はネットワークに関する固有の技術を活用し、システムの企画から保守までの支援を行える人です。

特にITエンジニアにおけるネットワークやアプリケーション技術、システム開発・運用など様々な知識が必要です。

※参考:独立行政法人 情報処理推進機構 ネットワークスペシャリスト試験 (NW)

民間資格

続いて、民間の資格について紹介します。

ORACLE MASTER

ORACLE MASTERは、ORACLE MASTER BronzeDBA、ORACLE MASTER Silver DBA、ORACLE MASTER GoldDBA、ORACLE MASTER Platinum DBAの4つのレベルがあります。

2003年以降、ORACLE MASTER SilverDBA からは世界共通の資格となったため、日本だけでなくグローバル企業や世界的にも通用する資格となりました。

ORACLE MASTERを取得すればデータベースを取り扱えるスキルを証明することができます。

※参考:日本オラクル株式会社 ORACLE MASTER

Linux技術者認定試験LinuC

Linux技術者認定試験LinuC は「LPI」とも呼ばれ、世界共通基準で認定されている資格です。

この資格はレベル1、レベル2、レベル3 がありレベルが上がるに連れて難易度も高くなります。

レベル1はLinuxのサーバ構築と運用、レベル2はLinuxのシステム設計と構築、Level3 はそれぞれの分野のエキスパートエンジニアであることを証明することができます。

※参考:LPI-Japan Linux技術者認定試験LinuC

シスコ技術者認定

シスコ技術者認定を取得することで、ITエンジニアの基礎知識が備わっていることを証明できます

また、シスコ技術者認定の試験範囲はネットワークの基礎を中心に網羅しており、ITエンジニアをこれから目指す人であれば特に取得しておくべき資格とも言えます。

※参考:シスコシステムズ合同会社 シスコ技術者認定

システムエンジニア

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システムエンジニアとしてよりスキルアップしたいなら

システムエンジニアにおすすめの資格として国家資格と民間資格の二つの種類があります

システムエンジニアは、これらの関連資格を取得することでスキルを客観的に証明できるため、スキルアップや年収アップの交渉にも有利になる可能性があります

しかし、さらにシステムエンジニアとしてスキルアップをしたいのであれば、「独立」も視野に入ってくるでしょう

十分なスキルがあり、資格を取得しているエンジニアであればフリーランスとしても活躍することが可能です。

フリーランスとして活躍し、正社員よりも高い収入を得ることも可能でしょう。

フリーランスITエンジニア専門エージェント「HiPro Tech」はフリーランスエンジニア向けの案件サービスです。

案件獲得に向けて様々なサポートを行っているため、フリーランスとしてエンジニアの案件を獲得したいと考えている人にはおすすめです。

フロントエンドエンジニアやバックエンドエンジニア、モバイルアプリエンジニアなど様々な職種や開発言語に応じた案件を保有しているため、自分に合った案件を獲得することができるでしょう。

登録料なども一切かからないため、自分の将来の幅を広げるためにぜひ登録してみましょう。

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記事監修

2006年に株式会社インテリジェンス(パーソルキャリア株式会社)へに入社。 アルバイト領域の法人営業や新規求人広告サービスの立ち上げ、転職サービス「doda」の求人広告営業のゼネラルマネジャーを歴任。 2021年11月からIT・テクノロジー領域特化型エージェントサービス「HiPro Tech」に携わり、現在サービス責任者を務める。 「一人ひとりが求めるはたらき方や案件との出会いを増やし、キャリアをデザインできるインフラを提供する」ことを自らのミッションとして掲げ、サービス運営を行う。

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