CTOの年収はどれぐらい？年収の相場や仕事内容について解説

外ではメジャーなポジションであるCTOですが、日本でも導入する企業が増えてきています。

大企業だけではなくベンチャー企業などでも、CTOのポジションを用意しており、実際に大きな成果を上げている企業は多いです。

そんなCTOは、どのくらいの年収を得ることができるのか気になる人は多いでしょう。

また、具体的にどんな仕事や役割を任されるのかも知っておきたいものです。CTOの年収相場から仕事内容までを解説します。

そもそもCTOとは

CTOとは「Chief Technology Officer」の略称であり、日本語に訳すと最高技術責任者です。

しかし、明確な定義が定められているわけではなく、実際に果たす役割や仕事内容は企業によって異なります。

基本的にはCTOが、責任を持って企業の技術部門を管理します。

企業の技術方針の決定から技術戦略の策定、現場でのマネジメントなど業務範囲は多岐に渡ります。

CTOが活躍することで企業の技術力を高めて、プロジェクトの成功を実現することができるのです。

CTOの役割と責任範囲

CTOに求められる役割と責任範囲について紹介します。

 

CTOの役割

CTOが果たすべき役割は大きく分けると以下の3つです。

• 技術戦略の方向性の策定
• プロジェクト管理
• エンジニア育成

ただし、企業によっては上記の中から一部の役割を担うケースもあります。

どの役割を重視するのかは企業ごとに異なるのです。

 

CTOの仕事内容

CTOは企業の技術面における最高責任者であるため、企業の技術戦略の方向性について意思決定をするのが重要な役目です。

事業においてどのような技術を選定するのか、具体的にどのようなプロジェクトを展開するのか決める役割を果たします。

実際にプロジェクトが始まった後は、CTOがプロジェクトの全体を管理します。

プロジェクトの進捗管理を行い、現場に対してさまざまなマネジメントを行うのです。

さらに、CTOはエンジニア育成にも携わります。面接官を担当する場合もあり、プロジェクトに必要な人材の見極めをして、企業に必要なエンジニアを集めるのです。

さらに育成計画の策定から実際に研修で行使を務めるケースまであります。

 

CTOの責任範囲

CTOはあくまでも企業の技術面における最高責任者です。

責任が及ぶ範囲は技術に関するものに限定されていることが大半です。

ただし、経営の意思決定に携わるようなケースもあるため、経営に深く関わる場合には大きな責任を負うこともあります。

CIO・CEOとの違い

CTOは、CIO・CEOとどのような違いがあるのか説明していきます。

 

CIOとの違い

CIOは「Chief Information Officer」の略称であり、最高情報責任者のことです。

企業のIT戦略や情報技術、セキュリティ、ITリスクマネジメントなどの責任者と言えます。

例えば、業務の効率化やコスト削減の策定をするなど重要な役割を果たすのです。

ITの技術面に深く関わるのがCIOであるため、CTOと部分的に役割が似ています。

実際には、CTOとCIOを同じ人物が兼任するケースやCTOとCIＯのいずれかのポジションだけ設けているケースも少なくありません。

大きく分けると、CTOは技術面を全般的に携わり、CIOは情報技術に特化している点が異なると一般的には言われています。

 

CEOとの違い

CEOとは「Chief Executive Officer」のことであり、最高経営責任者と訳されます。

CEOは企業の経営全体の意思決定を行うポジションであり、あらゆる業務を統括する立場です。

このため、CTOと比較すると責任の範囲がより広いのがCEOと言えます。

企業によっては、CEOがCTOを兼ねているケースもあります。

一方で、CEOが技術面について、知識や経験が不足しているケースがあります。

この場合はCTOがCEOをサポートする役割を果たすのです。

特に大きな企業の場合は多角経営を行っているケースが多く、事業領域が広いためCEOが全てを把握するのが難しい場合があります。

このようなケースでは、CTOが会社の技術面を一手に引き受けるという役割分担がなされるのです。

CTOの年収相場

CTOは日本においてまだメジャーなポジションとは言えないため、CTOの年収に関するデータが不足しています。

そこで、CTOと関連するポジションとして、プロジェクト単位でマネジメントを担うプロジェクトマネージャーの年収相場を参考にして解説していきます。

2021年に転職サービス「doda」が発表したデータによると、プロジェクトマネージャーの平均年収は671万円です。

CTOはプロジェクトマネージャーからキャリアアップして目指すこともできるため、年収相場は少なくとも671万円を上回ると推定できます。

実際のCTOの年収相場は雇用契約や契約形態によって異なる場合があります。

例えば、CTOの中には従業員が就任するケースから業務委託として外部の人材がCTOを務めるケースまであります。

また、企業規模によっても年収相場は変わってくるでしょう。

参考：転職サービス「doda」「平均年収ランキング（165職種別の平均年収／生涯賃金）【最新版】」

CTOとして年収を高めるポイント

CTOはどのようにすれば年収を高めることができるのか、いくつかの例を紹介します。

 

ベンチャー企業にチャレンジする

一般的な企業よりもベンチャー企業は将来性が未知数であり、働くにはリスクが高いと言われることがあります。

また、ベンチャー企業は人材が不足していて、ノウハウもないケースがあり、積極的に優秀な人材の活用を進めることが多いです。

これらの理由からベンチャー企業は、比較的高い条件を提示して人材を集めようとする場合があります。

ベンチャー企業の案件をチェックすれば、高い年収を提示する仕事を見つけられる可能性があるでしょう。

ただし、ベンチャー企業はビジネス自体が発展途上であるため、事前にどういった役割で自分がジョインするのか確認をしておくことが大切です。

 

ストックオプションを考慮する

スタートアップ企業の場合は、年収があまり高くない代わりにストックオプションを用意している企業があります。

ストックオプションとは、株式会社の従業員が自社株を決まった価格で取得できる権利です。

株価が上昇したとしても、最初に定められた価格で購入できます。

このため、入社後に企業が成長して株価が上昇した場合には、ストックオプションを利用することで大きな利益を得られるのです。

購入してすぐに株を売却することもできます。

株式配当によって、見かけの年収よりも実質的な年収が上がる可能性があるのです。

 

出来高について交渉する

以前は日本の企業が年収交渉に応じることは、あまりありませんでした。

しかし、現在では国際化が進んでおり、日本の企業も海外の習慣を取り入れるようになっています。

このため、年収の交渉に応じてくれる企業が増えていると言われています。

例えば、出来高制度を取り入れている企業があります。

出来高制度の場合は、その企業で大きな成果を上げることができれば年収が上がっていく仕組みです。

出来高制度の事例として、プロジェクトが成功した場合に成果給を受け取れるケースがあります。

ただし、出来高制度の場合は成果が上がらなければ年収が上がらないという点に注意しましょう。

CTOに求められるスキル

CTOに要求されるスキルについて紹介します。

 

思考力

CTOに要求される思考力をまとめると以下の通りです。

CTOはこれからどのような技術を導入して運用するべきかを考える必要があります。

その際にはコストや納期、不確実性など関連するさまざまな要素を考慮して施策を策定する思考力が必要です。

普段から物事を多角的に考えることを習慣にすると良いでしょう。

そうすればCTOとして意思決定をする際に役立つ思考力を得られます。

 

リーダーシップ

CTOに期待されるリーダーシップを下記にまとめます。

CTOは企業の技術面における最高責任者という立場で企業組織を統括していくことが求められます。

それぞれの技術部門やその中のメンバーをマネジメントするのが重要な役割です。

このためにはリーダーシップが求められます。

組織を上手くまとめて牽引していける能力があれば、CTOとしての役割を果たせるでしょう。

リーダーシップを身に付けるためにはマネジメントの経験を積む、さらにリーダーシップ研修を受けるといった方法があります。

 

マクロ視点

CTOにとって重要なマクロ視点は以下の通りです。

CTOは経営陣の一人として意思決定に携わります。

技術に関する経営戦略の意思決定や企画立案などを行うためにはマクロ視点は欠かせません。

全体的な視点から物事を考えることがマクロ視点であり、日頃からマクロ視点で思考する習慣をつくると良いでしょう。

CTOはフリーランスとしても活躍できる

技術面の方向性の策定や意思決定など大きな業務に携われるCTOは年収相場が高いです。

ただし、年収はそれぞれの雇用契約や契約形態などによって異なることが多いですベンチャー企業であればストックオプションを用意しているケースがあり、出来高制度で働ける可能性もあります。また、フリーランスのCTOとして活躍するという道もあります。

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