デジタル人材とは?IT人材との違いや資格、スキルについて解説
DXを推進する上で欠かせない存在となっているのがデジタル人材です。(※デジタル人材の定義は、記事内で後述しています。)
今後、企業がデジタル市場で生き残っていくためには、デジタル人材を活用する必要があると考えられています。
この記事では、デジタル人材について知りたい人のために、デジタル人材の概要、デジタル人材に求められるスキル・資格、デジタル人材の必要性などについて紹介します。
デジタル人材に興味を持っている人は、ぜひ参考にしてください。
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デジタル人材とは?
経済産業省は「デジタル人材に関する論点」の中で、DXを進める上で必要なスキルが分からない、どのような人材が必要なのか明確化で行えていないため、DXに十分に取り組めていないと指摘しています。
このことから、デジタル人材を明確に定義することは難しいと考えられますが、デジタル人材について、少し詳しく見ていきましょう。
デジタル人材の役割
一般的にデジタル人材とは、DXを進める上での中心的な存在であり、今後のデジタル社会の先頭に立つ人材のことを指します。
このため、デジタル化を推進する人材の役割は、CDO(最高デジタル責任者)などのDXの推進を主導したり、DXの企画や推進を行ったりします。
また、プロダクトの責任を持ったり、データサイエンティストとしての役割を担ったりもしています。
デジタル人材が必要となる背景
デジタル化を推進する人材が必要とされる背景には、企業のDX戦略の遅れが指摘されています。
現在、国内企業ではDX推進に成功している企業もありますが、具体的なDX戦略を持てず「デジタル技術を活用したビジネス創出や人材育成が遅れている」「経営者がデジタル化の推進についてよく分かっていない」などの企業が多くあるという実態があります。
さらにDXを推進できない企業についても、以下のような問題があります。
・ プロダクト・サービス開発・人材などのテクノロジーに関して投資をしていない
・ デジタル化を推進する人材を活かせるマネジメントができていない
・ デジタル化を推進する人材は、魅力的な仕事・雇用環境を持つベンチャー・外資IT企業に集中している
デジタル人材とIT人材の違い
デジタル化を推進する人材は、従来のエンジニアとは意味合いが異なります。
デジタル化を推進する人材は、新しい技術をビジネスに活用できるハイエンド人材を指します。
例えば、具体的な職業としてはデータサイエンティストが挙げられます。
IT人材がシステムを運用する人材であるのに対し、デジタルを推進する人材は経営戦略にも関わります。
データサイエンティストとは?
データサイエンティストとは、データから価値を生み出しそれをビジネスに活用できる人材です。
多くの企業がIT化を進め、企業が蓄積したデータをビジネスに活用できるデータサイエンティストの市場価値が高まりました。
ハイエンド人材であるデータサイエンティストは世界中で需要が高まっており、人材獲得を巡って競争が激化しています。
データサイエンティストについて詳しく知りたい方は「データサイエンティストとは?仕事内容や年収・資格について」をご覧ください。
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デジタル人材に求められるスキル
デジタルを推進する人材に求められるスキルを詳しく見ていきましょう。
大きく重要視される力は以下の3つです。
論理的思考力 | 物事を体系的に整理し筋道を考えていく力 |
UI/UXスキル | ユーザーの目線で考える力 |
企画力 | 現場やユーザーからヒアリングし、戦略に沿ってビジネススキームを構築する力 |
論理的思考力
DXを推進していく上では、論理的思考力が必要です。
DX推進の妨げとなっているのは全体工程を管理するDX人材の不足です。
DX人材には物事を体系的に整理し筋道を考えていく力が求められます。
UI/UXスキル
デジタル化を推進する人材に求められているのは、UI/UXスキルです。
どれだけ優れた製品・サービスであっても、ユーザーが求めているものとかけ離れているとユーザーは離れてしまうでしょう。
ユーザーの目線で考えたUI/UXスキルが求められています。
企画力
DXを推進する上で欠かせないのが企画力です。
企業の経営課題を明確にし、必要な業務を棚卸して進めていく必要があります。
現場やユーザーからヒアリングし、戦略に沿ってビジネススキームを構築するのです。
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デジタル人材に役立つ資格
デジタルを推進する人材に役立つ資格にはどのようなものがあるのでしょうか。
下記の資格を取得することで、独立や転職する際にも役立ちます。
それぞれ詳細に見ていきましょう。(2022年12月時点情報)
AWS認定
「AWS認定」とは、Amazon社が提供するクラウドコンピューティングサービス「AWS(Amazon Web Services)」についての知識があることを証明する資格です。
資格の有効期限は3年間で有効期間を過ぎると再認定が必要になります。
資格ジャンル | |
【基礎】 | ・クラウドプラクティショナー |
【アソシエイト】 |
・ソリューションアーキテクト ・デベロッパー ・SysOps アドミニストレーター |
【プロフェッショナル】 |
・DevOps エンジニア ・ソリューションアーキテクト |
【専門知識】 |
・高度なネットワーキング ・データアナリティクス ・セキュリティ ・機械学習 ・データベース ・SPA on AWS |
※参考:Amazon Web Services, Inc. AWS認定ページ
ITコーディネータ試験
「ITコーディネータ試験」は、経営とITを融合しIT経営のプロであることを証明する経済産業省の認定資格であり「スキル標準ユーザー協会」でレベル4に認定されています。
資格取得するためには、試験に合格し「ケース研修の受講」が必要です。
資格ジャンル | 受験料 |
・ITコーディネータ試験 ・専門スキル特別認定試験 |
※参考:特定非営利活動法人ITコーディネータ協会 ITコーディネータ試験ページ
AI実装検定
「AI実装検定」はディープラーニングの実装に必要な数学・プログラミング・基礎理論の知識があることを証明する「日本ディープラーニング協会」の認定資格です。
資格ジャンル | |
S級 |
・ AIの実装力 ・画像処理などの実践的な力 ・自然言語処理などの実装 |
A級 |
・ディープラーニングの実装に必要な数学 ・プログラミング ・基礎理論の知識 |
B級 | ・AIについて初心者レベル |
※参考:株式会社EQUATION
基本情報技術者試験(FE)
「基本情報技術者試験(FE)」とは、「情報処理技術者試験」のレベル2に該当する試験です。
高度IT人材として必要な知識・技能を持っていることを証明する資格です。
試験内容 | |
【午前試験】 |
・テクノロジ系 ・マネジメント系 ・ストラテジ系 |
【午後試験】 |
・コンピュータシステム ・情報セキュリティ ・データ構造 ・アルゴリズム ・ソフトウェア設計 など |
※参考:独立行政法人情報処理推進機構 基本情報技術者試験(FE)ページ
Python3エンジニア認定試験
「Python3エンジニア認定試験」は、Pythonに関する知識があることを証明する「一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会」の資格です。
資格ジャンル |
・PythonZen& PEP8検定試験 ・Python3認定基礎試験 ・Python 3 エンジニア認定実践試験 ・Python3エンジニア認定データ分析試験 |
※参考:一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会 Python試験(Python資格)ページ
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デジタル人材の必要性
なぜデジタル化を推進する人材が必要とされているのか、ここで具体的に見ていきましょう。
労働環境の整備
現代は少子高齢化により労働人口が減少しています。
また、働き方改革の推進もあり、企業の変革が求められているのです。
人手に頼らない方法として、企業はデジタル技術を取り入れ、DX化を推進する必要があります。
例として、物流業界の時間外労働時間が制限される「2024年問題」があります。
2024年にはドライバーの残業時間が規制されるため、中小企業の経営を圧迫する恐れがあるのです。
AIを活用した配車管理システムの導入などでデジタル化を進め組織改革を進める必要があります。
組織のアップデート
経済産業省が発表した「DXレポート」では、DXの妨げとなっているのは、既存のレガシーシステムであると報告されています。
既存システムのブラックボックス化を解消できず、データ活用できないとデジタル競争の敗者になってしまうと警鐘を鳴らしているのです。
多くの企業では、DXに投資すべきリソースがレガシーシステムの保守・運用に割かれている現状があるといわれています。
企業に求められているのは、既存システムの刷新とデジタルを推進する人材を活用した組織のアップデートです。
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デジタル人材を目指すなら「HiPro Tech」
多くの企業がDX戦略を推進できないことにより「デジタル化を推進する人材」を確保・育成できていない状態です。
デジタル化を推進する人材とは、DXを進める上での中心的な存在であり、今後のデジタル社会の先頭に立つ人材のことです。
従来のIT人材がシステムを運用する役割であるのに対し、デジタルを推進する人材は、経営戦略にも関わる人材を指します。
経験やスキルを身に付けたらフリーランスとして活躍することも可能です。
IT・テクノロジー領域特化型エージェントサービス「HiPro Tech」はAIを扱う案件やデータサイエンスの案件やDX化戦略を立案、実行するコンサルティング案件などを数多く保有しています。
希望する案件を獲得するためのさまざまなサポートを受けることも可能です。
これからフリーランスとして活動していきたいと考えているならば、ぜひ登録してください。
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記事監修
2006年に株式会社インテリジェンス(パーソルキャリア株式会社)へに入社。 アルバイト領域の法人営業や新規求人広告サービスの立ち上げ、転職サービス「doda」の求人広告営業のゼネラルマネジャーを歴任。 2021年11月からIT・テクノロジー領域特化型エージェントサービス「HiPro Tech」に携わり、現在サービス責任者を務める。 「一人ひとりが求めるはたらき方や案件との出会いを増やし、キャリアをデザインできるインフラを提供する」ことを自らのミッションとして掲げ、サービス運営を行う。