2023.08.01更新

VPoEとは?VPoEの役割やCTO・VPoPとの違い、年収なども紹介

近年は、VPoEと呼ばれる役割が注目されています。

技術部門のマネジメント責任者を意味する言葉であり、開発チームのメンバー管理や評価、体制づくりなどの責任を持ちます。

注目されている役割ではあるものの、まだあまり馴染みのある言葉ではありません。

そのため具体的な役割や年収、同じような言葉であるCTOやVPoPとの違いがあまり理解されていません。

今回はVPoEの概要や年収などについて解説します。

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VPoEとは?

VPoEとは「Vice President of Engineering(バイスプレジデントオブエンジニアリング)」の頭文字を取ったものです。

多くのエンジニアを取りまとめ、マネジメントする立場の責任者という位置づけです。

具体的な仕事内容は企業によって異なりますが、多くの場合はチームメンバーであるエンジニアの採用から始まります。

その後、採用したメンバーを適切なチームに配属し、育成、最終的には仕事の活躍などの評価を行います。

言い換えると採用や育成について責任を持つため、トラブルがあった時の責任の所在となります。

特にエンジニアは、それぞれ専門的な知識を持っています。

そのため、採用する人材にミスマッチが起きたり、人材配置が適切に行われなかったりするとプロジェクトの推進に大きな影響を与えてしまいます。

そのような部分に責任を持つVPoEは、重要な役割であり責任が大きい仕事です。

仕事内容を見ると、一見プロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーとの違いがあまりないように見受けられます。

しかし、プロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーはあくまでプロジェクト単位で責任を持つのに対して、VPoEは企業内でのエンジニアをマネジメントする責任を持った役職です。

責任範囲が異なり、VPoEの方が責任範囲は広くなるといえるでしょう。

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VPoEの役割

パフォーマンスの向上

メンバーのパフォーマンスが向上するようサポートする役割を担います。

エンジニア一人ひとりが責任感を持ち、自ら行動できるような意識づけをすることが求められます。

特に意識しなければならないのは、経営方針を反映することです。

一人ひとりのパフォーマンスを向上させるだけでなく、組織として同じ方向に向かわせる必要があります。

各々が勝手な行動をしていては、パフォーマンスが上がり切らず、目標とする成果を達成できない可能性があります。

経営陣と現場を繋ぐのがVPoEの役割なため、経営方針に沿った内容で、メンバーのパフォーマンスを向上させることが必要になります。

また、経営方針などを踏まえ、エンジニアそれぞれに成長方針を示すことも必要です。

全員に同じような方針を示すのではなく、個人の状況やキャリアプランを踏まえて具体的な方針を示してあげなければなりません。

パフォーマンスを上げるためには、どのようなスキルを身に付け何から取り掛かるべきであるのかなどを示します。

パフォーマンスを向上させるとは、個人の活躍を促進するだけではありません。

会社として設定した目標を達成し、事業やサービスが発展することも含まれます。

エンジニアそれぞれのパフォーマンスを向上させると同時に、会社全体の事業やサービスが発展するように動くことが、VPoEのミッションです。

他部署との連携

他部署との連携をサポートする役割もあります。

例えば、システム開発であれば、技術部門と営業部門との連携が必要です。

営業部門がクライアントからさまざまな要望を受け、その要望をもとに技術部門がシステム開発を進めます。

この連携がうまくいかないと、システム開発は失敗してしまう可能性があります。

そのような時に、部門間のコミュケーションがうまくいくよう、VPoEはサポートすることが求められます。

コミュニケーション不足でシステム開発が失敗すると、VPoEの責任になることが多いです。

適切な連携環境を整えられなかったことで、認識齟齬が発生したと判断されるためです。

そのような状況を避けるために、事前に他部門とコミュニケーションを取り、エンジニアがコミュニケーションを取りやすい様な体制を作ることが求められます。

なお、エンジニアを代表してコミュニケーションを取る必要がありますので、VPoEはコミュニケーション能力が必須です。

VPoE・CTO・VPoPとの違い

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VPoE・CTO・VPoPとの違い

VPoEはマネジメント責任者

上述したようにVPoEは多くのエンジニアを取りまとめ、マネジメントする立場の責任者です。

技術系の専門職であるエンジニアを取りまとめ、他部門との連携が取りやすいような体制を構築します。

CTOは技術の最高責任者

CTO(Chief Technology Officer)は技術の最高責任者です。

VPoEはマネジメントの責任者ですが、CTOは技術に特化しています。

以前は、CTOがVPoEの役割を兼ねることが多くありましたが、現在はそれぞれが個別の役割として認識されるようになってきました。

CTOは、技術の最高責任者であるため、会社としてどのような技術戦略を実行するのかなどの、戦略の決定や立案に責任を持ちます。

経営層に対してアプローチし、責任を持って推進していきます。

基本的に経営方針をもとに、事業を発展させるための技術展開を考えます。

その技術展開を踏まえ、提供するサービスが成長したり、品質アップしたりする方法も考えます。

VPoPはプロダクトの最高責任者

VPoP(Vice President of PRODUCT)はプロダクトの最高責任者です。

製品やサービスの成果に対して責任を持ちます。

品質管理部門と同じように考えられる場合がありますが、品質だけではなくプロダクト全体に責任を持ちます。

プロダクトに関する責任を持ちますので、実際に製品やサービスが市場に流通し、利用者がどのような反応をするかが重要です。

どれだけ品質の高いサービスを提供しても、それが利用者に受け入れられなければ意味がありません。

会社目線ではなく、利用者目線でプロダクトを評価できることが求められます。

また、プロダクトを評価するだけではなく、周りからの評価を次のプロダクトに反映しなければなりません。

何かしら不満が出ている場合は、その不満をヒアリングして原因を追求し解決することが求められます。

プロダクトが利用されることだけでなく、顧客の満足度などについても、VPoPは責任を持つことになります。

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VPoEの年収

VPoE単体の年収はあまり情報が公開されていません。

最近になって注目されるようになったこともあり、一般的な年収データがないです。

また、VPoEは、エンジニアをまとめる立場なため、母数が少ない上に、会社によって年収に大きく差が出ます。

似たような立場に値するプロジェクトマネージャーと比較して年収を考えてみます。

VPoEはプロジェクトマネージャーよりも立場が上ですので、プロジェクトマネージャーよりも年収が高いと考えられます。

転職サービス「doda」の調べ(※)によると正社員で働くプロジェクトマネージャーの平均年収は664万円です。

エンジニアの代表的な職種であるプログラマーの平均年収は420万円であり、プロジェクトマネージャーの時点で平均年収よりも高くなっています。

VPoEはプロジェクトマネージャーよりも上位レイヤーであるため、プロジェクトマネージャーよりも平均年収が高くなると考えられます。

具体的な数値は集計されていないものの、高額な年収を期待できる可能性が高いです。

※参考:転職サービス「doda」「平均年収ランキング2020」

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まとめ

今回はVPoEの役割やCTO・VPoPとの違い、年収などを紹介しました。

VPoEは、マネジメント全体の責任を持つため、会社にとって必要不可欠な存在と言えます。

VPoEは責任が大きい分より高度な知識やスキル、マネジメント能力が必要です。

そのため、年収は高く魅力的な役職ではありますが、VPoEになるのは簡単なことではありません。

VPoEを目指せるほどの高度な知識やスキルを持っているならば、フリーランスとして活躍する道もあります。

フリーランスであれば知識やスキルが高ければ高いほど、難易度な案件を任させることが多く、結果的に高単価な案件に参画することができます。

フリーランスとして活躍したいと考えているのであれば、フリーランスITエンジニア専門エージェント「HiPro Tech」をご利用ください。

当サービスでは、80~90万円の高単価な案件や3か月以上の長期契約ができる案件を豊富に扱っております。

VPoEとして動くことができる経験やスキルを持っていれば、100万円以上の単価を獲得できる可能性もあります。

また当サービスでは、希望に合った案件を獲得するためのさまざまなサポートを行っています。

スタートアップで組織立ち上げを経験できる案件や大手企業にて大規模な組織のマネジメントを経験できる案件など、多岐渡る案件を保有しています。

そのため、自身の臨むキャリアに沿った案件を選び、参画できる可能性があります。

フリーランスとして活躍の幅を広げたいとお考えであれば、ぜひ登録してみてください。

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記事監修

2006年に株式会社インテリジェンス(パーソルキャリア株式会社)へに入社。 アルバイト領域の法人営業や新規求人広告サービスの立ち上げ、転職サービス「doda」の求人広告営業のゼネラルマネジャーを歴任。 2021年11月からIT・テクノロジー領域特化型エージェントサービス「HiPro Tech」に携わり、現在サービス責任者を務める。 「一人ひとりが求めるはたらき方や案件との出会いを増やし、キャリアをデザインできるインフラを提供する」ことを自らのミッションとして掲げ、サービス運営を行う。

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